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家電の省エネ家電初心者向け

待機電力の減らし方 ― 抜いてよい機器を見分ける

・ 約3分

著者:denki123.com編集部

電源を切っても、リモコン待受、時計、通信、録画などのために電力を使う機器があります。一方、プラグを抜くと困る機器もあるため、説明書で見分けます。

電源タップと家電の取扱説明書を確認する様子

この記事の結論

取扱説明書で待機機能を確認し、省エネ設定、主電源、長期不使用時のプラグの順に見直します。通信、録画、安全、冷却が必要な機器は安易に電源を切りません。

こんな方に向いています

  • 長期間使わない家電がある家庭
  • テレビや周辺機器が多い方
  • 安全に電源タップを整理したい方

判断前の注意点

  • 古い統計の割合を現在の全家庭へ当てはめません。
  • 冷蔵庫、通信・防犯機器、予約録画、医療関連などは電源維持が必要な場合があります。
  • プラグやタップの定格、ほこり、変色、発熱を確認します。

待機電力とは

家電を使っていないときでも、リモコン待受、表示、時計、通信、録画予約などの機能を維持するために消費される電力があります。資源エネルギー庁は、待機時消費電力が近年減少傾向にあると説明しています(資源エネルギー庁)。

過去の調査割合を現在のすべての家庭へそのまま当てはめることはできません。機器の世代、台数、設定で異なるため、自宅の機器ごとに確認します。

先に分類する

分類 対応
常時運転が必要 冷蔵庫、医療・見守り機器 安易に切らない
通信・防犯を維持 ルーター、警報・防犯機器 契約・説明書を確認
予約・更新を維持 録画機器、時計、スマート家電 機能への影響を確認
長期不使用 季節家電、予備機器 説明書に沿って切る
待機が小さい機器 近年の省エネ機器など 手間と効果を比較

テレビや録画機器は、プラグを抜くと予約録画ができない場合があります(パナソニック)。メーカーの説明は機種ごとに確認してください。

見直す順番

1. 省エネ設定

自動電源オフ、画面輝度、スリープ、ネットワーク待機などを確認します。必要な機能を残したまま消費を抑えられる場合があります。

2. 本体の主電源

リモコンだけでなく、本体の主電源を切れる機器があります。ただし、時計、予約、更新、通信に影響する場合があるため、説明書を確認します。

3. 長期不使用時にプラグを抜く

資源エネルギー庁は、テレビ、パソコン、プリンターなどを長時間使わない場合、主電源やプラグを見直す方法を紹介しています(資源エネルギー庁)。対象機器の説明書で、抜いても機能・安全に問題がないことを確認します。

抜かないほうがよい例

  • 冷蔵・冷凍を続ける機器
  • 医療、見守り、防犯、火災警報に関わる機器
  • 通信回線や電話に必要な機器
  • 予約録画、遠隔操作、自動更新が必要な機器
  • 凍結防止や乾燥運転など保護機能が動く機器
  • メーカーが常時接続を指示する機器

これらは一般例です。実際の機種の取扱説明書を優先します。

測って優先順位を決める

消費電力計を使う場合は、測定器の定格と対応機器を確認します。1台の待機電力が小さくても台数や時間で影響が変わりますが、頻繁な抜き差しの手間や機能損失も考えます。

プラグとタップの安全

NITEは、プラグ・コード・コンセントの事故防止として、ほこり、異常、接続可能な最大消費電力などの確認を案内しています(NITE)。

  • プラグ本体を持って抜き、コードを引っ張らない
  • 変色、変形、焦げ臭さ、異常発熱があれば使用を止める
  • タップの定格を超えて接続しない
  • 高消費電力機器は説明書に従って接続する
  • 家具の後ろも定期的にほこりを確認する

まとめ

待機電力対策は、すべてのプラグを抜くことではありません。必要な機能を分類し、省エネ設定、主電源、長期不使用時のプラグの順に、安全を確認しながら進めます。

3行まとめ

  1. 待機電力は機器と設定で異なるため、説明書と表示で確認します。
  2. 省エネ設定、主電源、プラグの順に、機能への影響が小さい対策から進めます。
  3. 抜いてはいけない機器と、タップ・プラグの安全を先に確認します。

情報源

  1. 省エネって何?(経済産業省 資源エネルギー庁、2026-07-29確認)
  2. どうやったら節電できる?明日からすぐに役立つ節電・省エネのヒント(経済産業省 資源エネルギー庁、2026-07-29確認)
  3. 汚れ、踏まれ、引っこ抜かれる ~『プラグ・コード・コンセントの事故』で気をつけるポイント~(独立行政法人 製品評価技術基盤機構、2026-07-29確認)
  4. 録画予約した番組が録れていない…!失敗を防ぐには?(パナソニック株式会社、2026-07-29確認)

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